日本のエネルギー事情
最終更新日 2016.1.28
0a229ce3a945fdbddf955561f0c6a358_s.jpg

発電をしたり、車を動かしたり、家を暖房したりするためには、
石油や石炭、天燃ガスなどの燃料を使います。

こうしてエネルギーを作り出す元の資源を一次エネルギーと呼びます。

日本で使われてきた一次エネルギー

ちなみにエネルギー資源の量を「埋蔵量」と呼びます。
この埋蔵量の内、技術的・経済的に生産可能な量を「確認可採埋蔵量」と言います。

埋蔵量の評価には、ある年の確認可採埋蔵量生産量で除した「可採年数」を使います。

日本で使われている一次エネルギーの割合は、これまで石炭、水力、石油の順でした。
しかし2000年以降になると、石油が50%以上を占め、石炭、天然ガス、原子力、水力の順に変わってきました。

エネルギー消費量については、年々増加傾向を示し、石油危機以後、
産業・家庭・運輸部門とも高いエネルギー利用効率となっているのが目立ちます。

日本のエネルギー供給の現状については、日本の石油依存度は依然として高く、
その中でも中東への依存度が全体の90%と高くなっているのが特徴と言えましょう。

1973年に発生した第一次石油危機で、日本全体がパニック状態に陥ったのは周知のとおりです。

原子力発電の登場

2f23d375ea17bd5522d1ea71d62bc53b_s.jpg

そこで石油に代わるエネルギーとして華々しく登場したのが原子力発電です。
石油火力の場合は、発電原価に占める燃料費の割合が高く、約60%を占め、石油が値上がりすればすぐに発電原価を上げなければなりません。

その点原子力発電の場合、燃料のウランは、先進国との長期購入契約などにより、
安定的に供給される体制が確保しています。

こうしたことで原子力発電の利用は、積極的に推進されたのです。

1966年7月茨城県の日本原子力発電東海発電所が、
商業用原子力発電所として初めて営業運転を開始しました。

その後各電気事業者による建設が行われ、現在53基の商業用原子力発電所が建設されました。

これらの原子力発電により、我が国の発電電力量(一般事業用)の約3分の一を供給することになったのです。

 
関連記事
  • 電力自由化のメリットとリスク
  • 自由化で原子力発電はどうなる
  • 日本の新エネルギー事情
  • 環境とエネルギーについて
  • 外資系を含めた新規参入企業のシェア争い
  • 電力自由化による新規参入(PPS)
  • 環境が一変した電力業界